薬剤師になるために！
この度は、「薬剤師を目指そう！」をご覧になって頂きまして誠にありがとうございます。当サイトでは、薬剤師を目指したい方にとって有用な情報を掲載しています。薬剤師を目指したい方はもちろん、進路を迷っている方も是非最後までお付き合い下さい。
２００６年より、大学の薬学部が４年制から６年制へと変更になりました。ここで注意しなければならないのは、４年制の薬学部が廃止されたわけではないということです。大学によっては４年制と６年制の薬学部を併設しているケースも見られます。薬剤師になるためには、４年制と６年制のどちらを卒業してもよいのでしょうか？
その答えは、原則として６年制の薬学部を卒業する必要があります。４年制の薬学部を卒業しても薬剤師になることができないわけではありませんが、足りない分の２年間については大学院かそれと同等の教育機関に通う必要があるため、６年制の薬学部に通うよりも学費が安くなるということはありません。しかも大学院その他の教育機関に通いつつ、６年制の薬学部と比較して不足している単位を履修する必要があるため、結果的に非常に遠回りになってしまいます。
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時代は医薬分業へ
薬剤師を目指すあなたにとって是非知ってもらいたい言葉があります。それは、「医薬分業」です。これは、私たちが医者に診てもらったとき、「お薬だけは薬局でもらってくださいね」という制度です。きちんとした言葉で申し上げると、医師が患者の診察とお薬の処方指示行為(いわゆる処方箋の発行)を行い、それに基づいて薬剤師が処方行為を行うことを指します。医薬分業は政府の基本方針として、１９９０年代から活発に推し進められてきました。今現在お薬を処方してもらえる医療機関がほとんどないことを考えると、もはや医薬分業が日本の常識になってしまったと言っても過言ではありません。
薬剤師の多くは調剤薬局で勤務しています。ある大学の調査では、薬剤師国家試験合格者の就職先の約半数が薬局であったという結果が出ています。医薬分業が進むなか、今後も調剤薬局における薬剤師の業務は確実に増えていくでしょう。
現在は不景気と言われながらも、調剤薬局を新規開業する事業者は増加する傾向にあります。これは、現在も医薬分業へシフトしつつある医療機関が存在する証拠であるとも言えるでしょう。 １９９０年代ほどではないにしろ、未だに政府は医薬分業を推進している以上、この先も順調に分業が進んでいくでしょう。
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医薬分業は患者のためか？
「時代は医薬分業へ」のページで、医薬分業は今後も進みつつあることを述べました。でも、患者の立場に立って医薬分業について考えた方の中には、「何でわざわざ調剤薬局に行かなければならないの？以前のように受診した病院でお薬をもらえた方が絶対に便利なのに」という思いを抱いた方もいるでしょう。確かに、その考えは一理あります。でも、医薬分業が徹底されていない時代にそれなりの弊害が起こってしまったのも事実です。ここでは医薬分業によって取り除かれた弊害について見ていきたいと思います。
弊害はいくつかありますが、一番の弊害は、「二重処方」が挙げられます。二重処方とは、複数の医療機関で診断してもらった患者に起こる現象です。例えば、ある患者が病院Ａと病院Ｂで診てもらい、お薬が処方されたとします。病院Ａと病院Ｂで同じお薬が処方された場合が二重処方です。お薬は１回につき決められた用量を服用してはじめて効果が期待できるものです。そのため、病院Ａと病院Ｂで同じお薬が処方された以上、この患者は１回に決められた用量の２倍のお薬を服用することになります。「お薬はたくさん飲めば早く治る」と思っている方もいらっしゃるようですが、これは間違いです。お薬は用量を守らないとかえって症状を悪化させることになるので注意が必要です。医薬分業が実施されていれば薬剤師が患者をヒアリングすることによってこの弊害を除去できるのです。
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